シンコム・システムズ・ジャパン株式会社 代表取締役 石村弘子が2021年8月31日をもって退任致します。

電子帳簿保存法が2022年1月に改定されることをご存知でしょうか？DXを推進する上でのいくつかのハードルが緩和された代わりに、これまで印刷して保存していた業務文書が電子ファイルとして保存する必要があります。今回はこのトピックについてブログで...

シンコム・システムズ・ジャパンはCincom CPQ、Cincom ECMを対象にプリセールスから導入支援、導入後の保守サポートまでの一連のビジネスプロセスをインドに開発拠点を保有するユニカイハツ・ソフトウェア・プライベート・リミテッドとの...

多くの企業顧客からDX化に向けてのIT支援を求められている中、自社の製造技術や製造ノウハウなどの共有化や伝承についての問い合わせ数が増えていることを受けて、ビジネスパートナーである株式会社日本生工技研が開発販売するIE分野でのITソリューシ...

最も歴史のあるソフトウエアベンダーのCincom Systems ,INC.は、2020年10月1日付けで、同社の日本法人であるシンコム・システムズ・ジャパン株式会社（以下、シンコム・システムズ・ジャパン）の日本法人代表のマネージング・ディ...

当社の年末年始の休業期間は2020年12月28日（月）～ 2021年１月3日（日）まで

【成功事例】Cincom CPQを導入し、業界初となる展示会ブース発注のオートメーション化に成功した株式会社博展様にお話を伺いました。これまで展示会ブースの準備に掛かっていた膨大な工数を激減させ、アフターコロナ時代を見据えたオンラインのみで...

小さな商談スペースでのリアル面談がご法度となったニューノーマル時代。自社のセールスパーソンが行うべき、セールスプロセスはポストコロナウイルスでどのように変化することが重要なのでしょうか？ICTを利活用して、一抜けしたと言う中国におけるウィズ...

デジタル活用が当たり前になった現在、古い風習を残したままなのが営業プロセスです。「営業は足で稼ぐ」が基本だった昔とは違い、新コロナ禍を経験した今ではソーシャルディスタンスを確保するための新たなITツールを採用する企業が増えています。既存の営...

拝啓 時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。平素は格別のお引き立てを賜り誠にありがとうございます。新型コロナウイルスの感染症対策のため、弊社では当社スタッフ及びその家族、並びにお取引先の皆様の安全確保を目的に自宅勤務（テレワーク）を...

日本の中小製造業の中には「見積業務に翻弄されている」ケースが大多数存在します。発注者であるメーカーの調達部は常に原価低減を目標に掲げているため、目標達成のためにとりあえず見積をとり、部品等を安く製造できる企業を探しています。中小製造業として...

オリンピックイヤーの2020年は、働き方改革の文脈からもDX（デジタル・トランスフォーメーション）の進展が予想されている。実際、昨年1年間での当社のDX関連ソフトウェア・ライセンスの出荷数が数倍になったという事実からも、日本国内のDX化の波...

日本国内の企業でもCPQの導入検討を進める企業が増えています。その背景にはCPQ導入先進国では当たり前の販売活動の属人化を徹底的に排除して、AIやそれを応用したITソリューションにより、自動化されていたことで煩雑になっていた見積書作成業務を...

多くのコンテンツがデジタル化され、企業における情報活用や業務フローもデジタル化いわゆるDX（デジタルトランスフォーメーション）が進み始めています。その流れと並行するように、コミュニケーションの手段も大きな変革を遂げ、今や企業におけるワークス...

シンコム・システムズ・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役　ドナルド・イー・ビック、ジュニア　以下シンコム・システムズ・ジャパン）はシンコム・システムズ・ジャパンが開発、提供するCincom CPQの国内事例を2019年8月5日に...

当社のゴールデンウイークの休暇は下記のとおりです。2019年4月27日（土） ～ 2019年5月6日（月）

この記事をご覧になると、SDGs（持続可能な開発目標）についての概要の理解とCPQというITソリューションの関係性についての情報を得ることが出来ます。

10年前と今では、BtoBビジネスにおける購買行動はかなり違っています。10年前ならば購買担当者の情報源はカタログや営業担当からの情報でした。しかし今では、情報源は完全にデジタルへと移行しています。

MBD（モデルベース開発）とCPQ

マス・カスタマイゼーション、One2Oneマーケティング、顧客一人ひとりのニーズに合わせて製品やサービスを提供することが価値を生む時代です。製造メーカーなどにおいても顧客企業ごとの要望にきめ細やかな対応をすることで競争力を生んでいます。